オンラインカジノ入門知識
オンラインカジノの運営には国や企業、第三者機関などが相互に連携しあい適正な運営が行われる環境を作っています。
安心して利用できるオンラインカジノにはオンラインカジノそのものを運営する企業そのものの資金力や運営力も必要ですが、それ以上にギャンブルが公正に行われているのかということが重要です。
また企業の資金力や運営力など信用度があるのかなどは、どのように判断すればいいのかなど知っておくべきこともあります。
オンラインカジノに関わるライセンスを含めて、第三者機関、プロバイダー、決済会社など、オンラインカジノを運営する会社を取り巻く組織の関係性を確認することで、心から安心して利用できるオンラインカジノ選びができる知識を身に付けていきます。
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もくじ
オンラインカジノの第三者機関とは？
オンラインカジノの運営には、中立な立場で「安全であるか」「公正であるか」「健全であるか」を監査する機関が存在します。
この監査する機関を「第三者機関」と言います。
「第三者機関」は公平で中立的な立場でゲームのプログラムが組まれているか、決められたペイアウト率の範囲内で配当が出ているかなどの監査を定期的に行います。
その為違法なプログラムや不正は必ず見つかるようになっています。
この監査はオンラインカジノを運営する企業に対してのみ行われるのではありません。
ゲームを配信するソフトウェア会社に対しても同様に監査を行います。
不正なゲームや公平性に欠くようなゲームが配給されないよう厳しい監査を行うことで、公平性と安全性を確保しているのです。
このようにオンラインカジノの第三者機関は非常に重要な役割を担っているのです。
オンラインカジノ運営は6組織で構成されている
一見オンラインカジノ運営会社のみで運営されているように見えるオンラインカジノですが、実は6組織で成り立っています。
6組織とは、「プレイヤー」「国（政府）」「ソフトウェア会社」「第三者機関」「決済会社」「オンラインカジノ運営会社」のことを指します。
この6組織が相互に連携しあいオンラインカジノは運営されているのです。
各組織の役割と組織構造
それでは６組織の役割を全体の構造図をもとに見ていくことにします。先ずは、それぞれの役割を見ていきます。
プレイヤー
私たちオンラインカジノを利用する人を指します。
実はここにも厳しい審査があります。マネーロンダリングや犯罪との関りがあっては困まります。
その為、オンラインカジノ利用登録に際しては次の資料の提出を求められます。
- 身分証明書（免許書・パスポートなどの書類の画像など本人確認のできる書類）
- 住所証明（住民票・公共料金の請求書など住所を特定できる書類）
- 電話番号
- クレジットカード情報
これらの資料を提出して初めて出金ができる仕組みです。どこの誰だか特定できない人は利用できない仕組みになっているのです。
オンラインカジノ運営会社はこれらプレイヤーの情報を正確に得て、情報が正しいかの確認を行い、得た個人情報を厳密に管理することが求められます。
オンラインカジノ運営会社
中心的な役割を担うのがオンラインカジノ運営会社です。
インターネット上でカジノを運営するためサーバーは大きなものがありますが、オフィスの規模としてはそれほど大きくないのが実情です。
しかし多くの資金の管理や多くの個人情報を管理する立場にありますから、高いセキュリティーを求められます。
またオンラインカジノを運営する企業としての十分な資金力、社会的信用のある企業である必要もあります。
決済会社
オンラインカジノで遊ぶには現金をチップにしなければなりません。
海外で運営されているオンラインカジノにおいてチップを購入するにはクレジットカードを利用したり電子決済サービスを利用したりする必要が生じます。
両替所、換金所の役割を決済会社が行うことになります。
ソフトウェア会社
ソフトウェア会社は、オンラインカジノにゲームを提供するプロバイダーです。
オンラインカジノを運営する会社と契約し、ゲームを提供する仕組みです。
多くの場合、ソフトウェア会社は複数のオンラインカジノと契約を結んでいます。
その為、例えばライブカジノのブラックジャックなどでは、隣の席に着いた人は違うオンラインカジノを利用している場合も多くあります。
ソフトウェア会社にもオンラインカジノ同様にライセンスがあり、ライセンスを取得していなければオンラインカジノにゲームを配給することはできません。
またゲームのプログラムやペイアウト率など公平性のある適正なゲームであるかの監査は第三者機関によって行われています。
政府
オンラインカジノを運営する会社とゲームを提供するソフトウェア会社がオンラインカジノを運営する、ゲームを提供するに適する企業かどうかの審査を行います。
審査は資本力、企業力、将来性など非常に多くの項目を厳しく審査し、これに通過した企業にのみライセンスを発行が許されます。
オンラインカジノはこのライセンスを取得していなければ運営ができません。
またソフトウェア会社はライセンスを持っていなければゲームの提供ができません。
第三者監査機関
ライセンスを取得したオンラインカジノとゲームを配給するソフトウェア会社が公正なゲームを提供しているかどうかの監査を行う機関です。
ゲームのプログラムに不正がないか、ペイアウト率は適正に守られているかなどの厳しい監査を行います。
この監査は定期的、不定期にも行われます。常に安全かつ公平なゲームが提供されているか、健全な運営がなされているかを見守りする重要な役割を担っています。
安心安全なオンラインカジノの見分け方
安心安全なオンラインカジノを見分けるにはまずは「ライセンス」を確認することといえます。
オンラインカジノが合法とされている国で運営され、かつ運営されている国のライセンスを持っているオンラインカジノは一定の信用ができます。
しかしライセンス自体にも信用度があり、信用度の高いライセンスかどうかは大切なポイントです。
次に第三者機関の介入です。
複数の第三者機関の介入があれば信頼度は向上します。逆に第三者機関が介入していないオンラインカジノは非常に危険なオンラインカジノと言えます。
このように「ライセンス」「第三者機関」の二つを確認するだけでも安心安全なオンラインカジノであるかの見極めができるのです。
世界的にはカジノが合法とされている国がある
世界にはカジノが合法とされている国がいくつもあります。よく知られたところではアメリカのラスベガス、マカオなどはよく知られていますよね。
オンラインカジノも同様に合法とされる国があります。逆を言えば違法としている国もあるのです。
その為オンラインカジノを選ぶ場合には最低でも次の2点は確認しておく必要があります。
運営会社の所在国はカジノが合法化されている国であること
オンラインカジノを運営している会社の所在国がオンラインカジノの運営を合法としている国であるという条件は欠かせません。
政府が発行する正式なライセンスを取得している
運営会社の所在国がオンラインカジノを合法としていて、該当国政府が発給するライセンスを取得していることが必要です。
安心できるオンラインカジノの重要ポイント3つ
安心できるオンラインカジノ選びのポイントは３つです。
ポイント
- 「正式なライセンス」を取得しているオンラインカジノであること。
- 「独立した第三者機関」と契約を結び、定期的または不定期の監査を継続的に受けているオンラインカジノであること。
- 「信頼性の高いソフトウェア」を利用しているオンラインカジノであること。
それでは、この重要3ポイントを詳しく見ていきます。
正式なライセンス
オンラインカジノが合法な国の政府が発行するライセンスを受けていることは必須です。
また多くの国がライセンスの発行をしていてライセンスにも信用度の高い、低いがあります。
一般に中南米の国の政府の発行するライセンスは信用度が低いとされます。
信用度の高いライセンス
- MGA
- キュラソー
- ジブラルタル
- クワナク
- プラゴー
- ギャンブリングコミッション
などが知られている。
独立した第三者機関
公正な運営が行われ、かつ配給されるゲームにおいても定められた条件を適正に満たしているかなどの定期的な監査体制が整っているかは重要な要素です。
もし監査が行われなければ不公平な運営や、プレイヤーにとって不利な条件でのペイアウトなどが生じ、悪意のある運営が行われる可能性がないとは言えません。
ですから国やオンラインカジノを運営する会社、ソフトウェア会社などとの関連の全くない独立した第三者機関による監査は非常に重要です。
このように監査を行う独立した監査機関が複数介入するオンラインカジノは安心できることになります。
よく知られている第三者機関
- イーコグラ
- TST
- GLI
などが知られている。
信頼性の高いソフトウェア
ソフトウェア会社もオンラインカジノ同様に独立した第三者の監査機関が介入するソフトウェア会社の信頼が高くなります。
近年新しいソフトウェア会社が設立されています。
当然長きにわたってオンラインカジノへゲームを配給し続けているソフトウェア会社は信頼があると言えますが、ここでも新旧のソフトウェア会社を問わず重要になるのが第三者機関による監査体制です。
信頼性があるソフトウェア会社
- マイクロゲーミング
- プレインゴー
- ネットエント
- エボリューションゲーミング
- プレイテック
- などが広く知られてる。
日本では賭博法により禁止されている
日本は賭博法によりギャンブルを基本的に禁止している国です。
刑法に以下のように記されています。
＜刑法第185条＞
「賭博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りではない。」
＜刑法第186条＞
「常習として賭博をした者は、三年以下の懲役に処す。」
＜刑法第186条 第2項＞
「賭博場を開帳し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の懲役に処す。」
このように日本には、賭博行為、および賭博場を開いたり、人を集めて賭博を行ったりすることを禁止する法律があります。
ですから日本の法律（刑法）から見ると「オンラインカジノ」は法律に違反することになります。
しかしなぜオンラインカジノで遊んでも罰せられないのかというと、オンラインカジノを明確に禁止する。または認める法律が日本では整備されていないからです。
いわゆるグレーゾーンと言われ、海外に拠点のあるオンラインカジノでギャンブルをすることをどのように解釈するのかが定まっていないのです。
日本の法律が整備されると現在利用できているオンラインカジノが利用できなくなる可能性も秘めているのです。
代表的な第三者機関
代表的な第三者機関とギャンブルに関係する民間機関を紹介します。オンラインカジノのトップページにロゴが表示されているのでロゴを覚えておくとわかりやすくなります。
eCOGRA(イーコグラ)
正式な名称は「eCommerce and Online Gaming Regulation and Assurance」といいます。
2003年に設立され、英国に拠点を置くオンラインゲームソフトウェアとシステムの認証を専門とする、独立した国際的に承認された大手試験機関です。
TST(テクニカルシステムズテスティング)
正式な名称は「Technical Systems Testing」といいます。
1993年に設立され、カナダのバンクーバーに拠点を置くオンラインカジノソフトの公平性や技術の審査を行う審査機関です。
2010年にGLIグループ企業となっています。
GLI(ゲーミングラボラトリーズインターナショナル)
正式名称は「Gaming Laboratories International」といいます。
1989年にアメリカのニュージャージー州にて設立されたゲーム審査機関です。
TSTが2010年にGLIグループ企業の一部に入り現在の形となっています。
iTech Labs(アイテックラボ)
「iTech Labs」は、2004年から稼働するオンラインゲームシステムの試験および認定をする審査機関です。
設立はオーストラリアのメルボルンです。
TüV Rheinland (テュフラインランド)
「TüV Rheinland」は1872年にドイツで設立された技術、安全、システムなどに関する認証機関です。
第三者認証機関として様々な製品やサービスの検査認証を行っていてオンラインカジノゲームの認証も手掛けています。
日本の多くの企業とも契約関係にあり、日本にも事務所を構えています。
GAMCARE(ガムケアー)
「GAMCARE」は第三者機関ではありません。
ギャンブルに関わる問題や悩みを抱えている人をサポートとする拠点をイギリスに置く組織です。
ギャンブルに関わる問題や悩みに対してカウンセリングや相談を電話やメールを介して行っています。
オンラインカジノのトップページの下部にこの「GAMCARE」のロゴがある場合は、依存症問題にも対応しているオンラインカジノと言えます。
信頼性の高いカジノゲームのソフトウェア会社
カジノゲーム自体には公平性が求められます。
イカサマなどがカジノ側もプレイヤーも双方共にできないようにゲームが作られているかどうかは信頼性に関わる重要な要素です。
ここでは、多くのオンラインカジノに採用されているソフトウェア会社をいくつか紹介します。
Microgaming(マイクロゲーミング)
1994年に英国マン島に設立された企業です。
世界で最初にオンラインカジノソフトウェアを開発した会社としても知られています。
第三者機関は UK Gambling Commissionです。また、第三者機関のeCOGRA(イーコグラ)の創設にも関わった企業でもあります。
Playtech(プレイテック)
1999年設立に英国マン島に設立されたソフトウェア会社です。
2006年ロンドン証券取引所に上場していて企業としての信頼性も高い企業です。
第三者機関はTST(テクニカルシステムズテスティング)を利用しています。
NetEnt(ネットエント)
1996年にスウェーデンで設立された世界トップクラスのゲームソフト開発会社です。
2019年には同業の「Red Tigre Gaming」を買収し傘下に収めた企業です。
第三者機関はeCOGRA(イーコグラ)を利用しています。
Evolution Gaming(エボリューションゲーミング)
2006年はスウェーデンで設立された企業です。
オンラインカジノのバカラ、ブラックジャック、ルーレットなどのライブゲームを中心に配給しています。
第三者機関は「Gaming Laboratories International」を利用しています。
代表的な高評価ライセンス
世界中にオンラインカジノのライセンスを発行している国は多くあります。
残念ながらどこも信頼できるライセンスとは言い切れないようです。
一方で高い評価のあるライセンスがあるのも事実です。ここでは、高い評価のあるライセンスを紹介します。
マルタ(MALTA GAMING AUTHORITY)
マルタ共和国が発行するライセンスです。マルタ共和国は南ヨーロッパに位置するイギリス連邦、およびEUの加盟国です。
オンラインカジノライセンスの発行は2001年から行っています。
ライセンスの中でも取得が難しいとされているライセンスの一つで高い信頼度があるとされています。
キュラソー(Curacao eGaming)
キュラソーはカリブ海のオランダ領の島国です。
「Curacao eGaming」は1996年にキュラソー自治政府によって設立され、同年よりライセンスを発行しています。
イギリス(GAMBLING COMMISSION)
設立は1960年代と歴史があります。
オンラインカジノライセンスの発行は2005年に施行されたギャンブル法の一部として2006年からライセンスの発行をするようになりました。
ジブラルタル(GBGA)
ジブラルタルはイベリア半島に位置するイギリス領の国です。
その自治政府が発行するライセンスが「Gibraltar Betting and Gaming Association」です。ライセンスの発行は2005年から行っています。
カナワク(KAHNAWAKE GAMING COMMISSION)
カナワクはカナダのモントリオール郊外に位置するインディアンのモホーク族が自治する居留区です。
この自治政府が発行するライセンスが「KAHNAWAKE GAMING COMMISSION」です。ライセンスの発行は1999年から行っています。
まとめ
安心、安全、そして健全にオンラインカジノで遊ぶためにはオンラインカジノ選びは非常に重要です。
そして、理想のオンラインカジノ選びに欠かせないのが「ライセンス」と「第三者機関」です。
もちろんオンラインカジノを運営する企業力も大事な視点ですが、ライセンスの発給を受けている時点で、ライセンスを発給する国の政府がこの企業は大丈夫と認定したのでそれほどこだわる必要はありません。
また「ライセンス」と合わせて重要なのは「第三者機関」です。
第三者機関による監査が行わないオンラインカジノは不透明な状態になります。
透明性という安全を確保するためには第三者機関の監査は必要不可欠なのです。
オンラインカジノの見極めにおいては「第三者機関」の有無は必ず確認すべきことと言えるでしょう。
各機関とも特徴的なロゴが採用されています。オンラインカジノのトップページの下部には、必ず「ライセンス」「第三者機関」ともに表記されています。
登録する前に確認しておくことで、安心安全なオンラインカジノでプレイすることができます。
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